被災地からの瓦礫受け入れへの反対ということについては、今まで何度か書いてきた。
反対の理由について書けば、おおむね次のようになる。
放射能汚染を拡大しないということは、当然の原則であって、本来なされるべきなのは、「被曝の恐れのある(場所に住んでいる)人々の数をいかに減らすか」という事であるはずなのに、各地で瓦礫を受け入れることは、それとは逆の方向性の行為である。
いわゆる除染ということの効果が極めて疑わしい以上、汚染と被曝に関しての真の被災地支援の第一とは、高度に汚染された地域から出来るだけ多くの人に避難してもらう、そのための条件を作っていく、それ以外のことではないだろう。
それを踏まえたうえで、政府の政策や、さまざまな事情のため、いま危険な地域にやむをえず残っている人たちのための支援が考えられねばならない。そのためには、むしろ瓦礫を(焼却しない形態を含めて)被災地で処理する方が、復興のためになるということも言われている。
われわれは、自分たちが被災地をはじめとする多くの人々の健康に甚大な被害をもたらしうる事態を既に引き起こしたのだという現実を直視しながら、その被害の拡大を最小限にとどめる方策を打つべきなのだ。
ならば本当になすべきなのは、まずは瓦礫ではなく、避難者の受け入れをすすめることであり、次いで、やむをえざる措置として、残らざるをえない人たちの復興のために、その人たちに及ぶであろう健康被害の責任が、国や東電はもとより、自分たちにもあることを自覚しながら、汚染された物質をいわばその土地に封じ込めておくという方法を講じること以外ではない。それが、われわれが原発を選択してきたということの意味であり、そしてわれわれがとりうる責任の、唯一ありうる原点なのだと思う。
そこから始められるのは、起こりうる健康被害や、汚染の現実とまともに向き合った復興ということに関して、国や東電の責任を有権者として厳しく問い続けることであり、そのなかで同時に自分たち自身の、福島や他の被災地の人々への責任を、過去にわたって問い、果たしていくことであるはずだ。
瓦礫の受け入れという選択は、その政府方針を支持する人々の心理の問題としていえば、われわれが現実に引き起こした汚染の被害の取り返しのつかなさから目を背けようとする行為である。覆水盆に返らずという言葉があるが、汚染瓦礫を受け入れるという何ら実効性の期待できない、ただ汚染を拡大するだけの行動を政府の指針に沿って行うことによって、原発の存在が引き起こした人々と自然への決定的な破壊行為という自分たちの過誤を、なかったことにしたい(出来る)と思っている人たちの選択なのだ。
瓦礫の受け入れは、実際には被災地の人々の復興の手助けにはならないばかりか、さらに被曝の危険から逃れてきた人たちを、避難先において再びその危険のなかに突き戻すものである。それはせいぜい、今回の事故に関して、原発政策の推進を止められなかったというやましさを感じている「良心的な」人たちの気持ちを、間違った仕方で軽くしてくれるだけのものであろう。
他方、瓦礫受け入れがここまで強引に進められようとしている背景には、１兆６千億円にのぼる東北復興財源を狙った人々の思惑があると言われ、たしかにそれも大きな理由だろうと思う。
同時にそこには、「復興支援」の美名のもとに、汚染と被曝の現実を全国の人々に(文字通り身体で)受け入れさせることによって、原発というものの存在を社会により深く定着させ、またありうる健康被害などへの補償・賠償の費用を極力低く抑えこもうとする政府側の意図があると考えられる。つまり、被曝による(確率論的な)リスクを「ありきたりな日常」のように感じさせることによって、健康の異常の発生と被曝の事実との因果関係を殊更に言い立てるモチベーション(そうした訴えは、この国では多大な労力を必要とするだろう)を、あらかじめ削いでおこうという思惑である。
そのことはまた、福島の人たちに対しても、「われわれもリスクを(日常的に)受け入れてるのだから、補償等についてあまり文句を言い過ぎるべきではない」といった、受忍を強いる国民的な世論の形成にもつながりかねず、うがって考えれば、そうした意図もこの政策には込められているのかもしれない。
すなわち、瓦礫の受け入れが、人々の被曝への心理的な「感度」を下げることが、福島などの被災地の人たちへの国民的な同調圧力という暴力を強化しかねないという危惧もあるのだ。
瓦礫受け入れによる被曝の危険の拡大は、国による放射能汚染の全国民・住民への押し付けという暴力的な事態として捉えるべきものだ。
そのことによってわれわれは、被曝という暴力を被ることに慣らされていくばかりか、よりひどい度合いの暴力を被っている他人に対して受忍を強いるという形で、新たな暴力と排除の加担者、実行者にもなりうるのである。それは、国家や資本による暴力と排除の構造に、われわれが同一化していくことを意味する。
その大きな暴力の仕組みのなかに、国や資本は、瓦礫受け入れという方策を通して、われわれをより強固に組み込もうとしているとも考えられるのだ。
それを受け入れさせるための殺し文句は、「絆」であり「被災地のために」であり、あるいはまた「リスクの分担」という言葉、さらには(こうした形で)「責任をとる」といった発想である。
おおむね以上のような考えから、瓦礫受け入れに反対してきたのだが、最近になって、自分には欠けていた観点があることに気づかされた。
それは、原発事故に関して都市部の人間が責任を(瓦礫受け入れという形で)とるという場合、あるいは、「絆」を理由にしてあえて汚染の恐れのある瓦礫を受け入れようという発想の場合に、そこには、合意形成に参加できない人たち、とりわけ子どもたちや、未来に生まれてくる世代の人たちのことが考慮されていない、という指摘である。
「俺(私)が責任をとる(瓦礫を受け入れる)」と決断することによって、被曝の危険を本当に被ることになるのは、どのような意味でも有責性も合意形成への参加可能性も持たない、子どもや未生の人たちである。いったい何の資格があって、こういう決断をする人は、そんな押し付けが出来るのか？
これは、実は原発全体や、さらには環境破壊というもの一般に関してあてはまる事柄だろう。それらは、人が生まれてきて生きていくことになる、基礎的な条件そのものを破壊するのである。原発自体が、半永久的な環境の破壊をもたらす存在であるということが、今では誰の目にも明らかになっているはずだが、瓦礫の受け入れもやはり、その受け入れ先の環境を半永久的に破壊し、次の世代の人たち、合意形成や過去における責任の論理にとってのまったき他者に、巨大な危険と被害を押し付ける行為だといえよう。
そうなのだが、こうした観点は、ぼくには今まで全く欠けていたものだ。「他者」の存在を、限定されたなかでしか捉えられていなかったと思う。
これからはこの観点からも、原発と汚染の問題、その現在と未来について考えていきたい。
